事例 3

本質的な問題解決で
「残業至上主義」にさよなら

企業向けの商材を内製化する巨大プロジェクトがスタート

ある日、人材サービスの大手企業から 「外注していたシステムが低品質であったため、自社でシステムをゼロから再開発し、運用していきたい」というプロジェクト依頼が舞い込んだ。求職者の管理を一元化できる企業向けのシステムで、クライアントにとっても非常に重要な商材として位置付けられていた。そのシステムを改良しつつ、内製化していくという大きなプロジェクトだった。「せっかくなら最新言語を使い、技術的知見を社内に溜めていこう」という前向きな姿勢でプロジェクトはスタートした。

営業視点のプロジェクト進行で、ゴールが見えない状況に

ところが、開発側にとって理解のない営業ドリブンのプロジェクト進行が、徐々に足かせとなり始める。スタート直後、まだまだリリースまで時間があるうちは順調に進んでいるように見えていた。しかし水面下では、スケジュール調整や要件定義のやり直しが何度も発生。「何をどうすればゴールに向かうのか」が複雑になり、ゴールすら見えなくなっていった。この状況を打破するために、ひたすらにトライ&エラーを繰り返すエンジニア。手数による戦いが正となり始め、稼働時間は増加の一途をたどり、残業や休日出勤が当たり前になっていった。

ゴールを再確認し軌道修正、本質的な課題解決を図る

そこで、情報戦略テクノロジーの開発部長がクライアントへのヒアリングを実施。そもそものゴールと目的に視点を戻した上で、ゴールに至るまでのプロセスを丁寧に整理していった。また、システムのリリースを数段階に分けるという解決方法を提示し、エンジニアにゴールイメージを明確に示すことに成功する。

エンジニアの稼働状況は大幅に改善し、着実にゴールに向かって開発が進んでいった。それがクライアントからの高い評価につながり、全体の数パーセントのプロジェクトのみを任されていた参画当初から、現在ではメインでプロジェクトを任されるまでの信頼関係を築いた。

情報戦略テクノロジーならではの介在価値にこだわる

情報戦略テクノロジーでは基本的に、「残業しないこと」を前提にスケジュールを組んでいる。もとは、「社員第一主義」という価値観から生まれた考え方だが、残業前提で仕事を遂行すると、稼働時間や手数に頼りがちになり、「どうすればスムーズにプロジェクトを進められるか」という創意工夫やノウハウの蓄積が疎かになる。

同時に、「目的は何か」という本質を見失えば、ただ言われるままに作るの企業になってしまい、情報戦略テクノロジーの介在価値が失われてしまう。そのような事態を避けるために、情報戦略テクノロジーは1次請け案件のみを請け、「残業しない」ポリシーを貫いてきた。そのような企業だからこそ、要件定義の精度は上がり、ノウハウも蓄積していくと考えている。

クライアントが自らの業務についてうまく言語化できず、業務システムの要件定義が難航することは、実は珍しくない。情報戦略テクノロジーは、クライアントが抱える課題を本質的に解決する企業としてのポジショニングを徹底し、エンジニアをいたずらに疲弊させるプロジェクトは全力で軌道修正している。